■売却すべき空室の特徴
空室が目立つ収益物件の場合は「売却」と「空室対策」のふたつの対処方法があります。
収益物件に空室があっても売却は可能です。
収益物件の空室対策と売却で迷ったら、売却すべき空室に当てはまっているかどうかで判断してはいかがでしょう。
収益物件に空室が目立ち、なおかつ空室が次のような特徴を持っている場合は売却を検討した方が良いかもしれません。
・すでに空室対策をしたがどの対策も効果がなく空室が続いている
・収益物件の空室対策のためには多額の費用を要する
・収益物件の空室対策をしても退去が多い
・周辺の開発状況によって収益物件の空室が出ている
たとえば空室対策をしても空室が続きこれ以上手が無いという場合はこれ以上赤字が拡大する前に売却を検討してもいいかもしれません。
また、空室対策のために設備の一新など多額の費用を要する場合は、資金回収や資金繰りという点で売却を検討することも方法です。
かつて魅力的だった収益物件の周辺環境が変わってしまい、魅力が乏しくなったなどの理由の場合も、早期に売却して別の収益物件に買い替えるという方法が考えられます。
■空室が多い収益物件の売却方法
空室が多い収益物件の売却方法は「仲介」「売却」のふたつの方法があります。
仲介は不動産会社と仲介契約を結び、宣伝広告などで買主を見つけて売却する方法です。
売却は買主と行います。買取は不動産会社に収益物件を売却する方法です。
買取の場合は買主が不動産会社になります。
一般的に仲介は高値や好条件による売却を狙いやすい売却方法です。
収益物件のオーナーが提示する条件に納得して買ってくれる買主を探せばいいからです。
しかし、売却金額や条件を高望みしてしまうと、買主が見つからず売却自体ができない可能性もあるため注意してください。
買取は仲介よりも基本的に売却相場が下がります。
買主が不動産会社なので、仲介では売却が難しい空室のある収益物件でも買取なら売却できる可能性があるのです。
買取の場合は仲介より短期で売却が完了するので、空室による赤字をこれ以上拡大したくないときなどに有効な方法になります。
■最後に
収益物件の空室は空室対策で対処できる可能性があります。
ただ、空室対策をすでに行ってもなお空室が出ている場合や、空室対策に多額の費用を要する場合などは、空室対策の継続だけでなく売却も検討した方が良いかもしれません。
資金の余力や赤字の幅、周辺の状況なども考えて決めることをおすすめします。
空室など収益物件のお悩みはスペースエンタープライズへお気軽にご相談ください。